2010年04月13日
古井 祐司

特定健診・保健指導もいよいよ中間評価年に入りました。
予防事業は、(1)サービスを受ける本人がその必要性を感じない、(2)効果が中長期的である、という特性から、放っておいて普及するものではありません。
(1)に関しては特定健診制度という国家施策が導入されましたが、今後は(2)について短期でも可能なところから効果検証を早期に行い、関係者で共有および改善していくことが重要と考えます。

先月、ある健保組合が加入事業所の担当者に行った特定健診・保健指導の研修会に参加させていただきました。
どうすれば担当者の心に響くか、という視点で、当該健保組合の健康分布を提示し、全国と比較してどのような特徴がありどんな対策があり得るか、を意見交換しました。
また、事業所ごとの健康分布にも関心が高かったのですが、特定保健指導をやった被保険者の40.3％（192名）がメタボから脱出した！（下図）という、短期での効果も関係者にインパクトがあることを感じました。

図　被保険者の経年推移　2008年度⇒2009年度 (n＝9,273)

事業を実施する前は特定健診制度に消極的であった本体産業医さんからの「保健指導は（意外に；笑）効果がでるね。どんどん進めていこう！」という一言は、健保組合職員の皆さんのこの２年間の大変な苦労を払拭すると同時に、関係者を予防事業の推進に一層向かわせる契機になったことがうかがえます。
ご苦労の一端を私も存じていたので本当によかった、素晴らしい！と感じました。

 

一方で、最近いろいろな保険者さんの経年データを分析すると、こちらの健保組合もそうですが、特定保健指導によるメタボ脱出者数（192名）を、情報提供群からのメタボ突入者数（498名）が上回っています（当健保は種々の施策・波及効果などで未実施者からの脱出者数が多く、全体として改善されていましたが）。
この状況から、情報提供群を含めた被保険者全体への網掛けによる悪化防止が不可欠であることがわかります。